CDRとは？ネットゼロに向け注目される「二酸化炭素除去」の基本

CDR（二酸化炭素除去）とは、大気中のCO₂を取り除き、長期的に貯留する取り組みです。
ネットゼロを目指す企業がCDRを理解すべき理由や主な手法、検討時の注意点を分かりやすく解説します。

導入

企業の脱炭素に関する議論では、再生可能エネルギーの導入、省エネルギー、燃料転換、サプライチェーン全体での排出削減など、排出量そのものを減らす取り組みが中心です。温室効果ガスの排出削減が気候変動対策の最優先事項であることは、今後も変わりません。

一方で、ネットゼロを現実的に考えるうえでは、削減しきれない排出にどう対応するかも重要な論点になります。こうした背景から注目されているのが、CDR、つまり二酸化炭素除去技術です。

本記事では、CDRとは何か、なぜ今注目されているのか、どのような方法があるのか、そして企業がCDRを理解するうえで押さえておきたい基本的なポイントを解説します。

CDRとはなにか

CDRとは、Carbon Dioxide Removalの略で、日本語では「二酸化炭素除去」と訳され、大気中にすでに存在するCO₂を取り除き、地中、森林、土壌、海洋、鉱物などに長期的に貯留・固定する取り組みを指します。

CDRを理解するうえで特に重要なのが、取り除いた炭素をどのように、どれくらい長く保つのかという点です。たとえば、森林によるCO₂吸収は、生物多様性の保全や水源涵養、地域環境の改善といった副次的な効果も期待できる重要なCDRの一つです。一方で、森林に蓄えられた炭素は、火災や病害、伐採などによって再び大気に戻る可能性もあります。
そのため、CDRを考える際には、単に「どれだけCO₂を取り除いたか」だけでなく、「取り除いた炭素がどのような形で、どれくらいの期間、どれくらい確実に保たれるのか」をあわせて見ることが重要です。

なぜ今、CDRが注目されているのか

CDRが注目されている背景には、ネットゼロの実現に向けた現実的な課題があります。

企業や国が掲げるネットゼロとは、温室効果ガスの排出量を全体として実質ゼロにすることを目指す考え方です。そのためにまず必要なのは、排出量そのものをできる限り減らすことです。再生可能エネルギーの導入、省エネルギー、燃料転換、製造プロセスの改善、サプライチェーン全体での排出削減など、企業が取り組むべき削減策は多くあります。

しかし、現実には、排出削減だけであらゆる排出を完全にゼロにすることは簡単ではありません。技術的・経済的な理由から、削減が難しい排出が一定程度残ることが想定されます。
そのうえで、それでも残る排出にどう対応するのかが問題になります。

その「残る排出」に対して検討すべき取り組みがCDRというわけです。

つまり、CDRが注目されている理由は、「ネットゼロを現実的に考えるほど、削減しきれない排出にどう対応するのか、という問いが避けられなくなり、CDRはその答えになり得るから」とまとめられます。

CDRにはどのような方法があるのか

CDRには、自然の力を活用する方法から、工学的な技術を用いる方法まで、さまざまなアプローチがあります。ここでは代表的な方法を簡単に紹介します。

• 植林・再造林
  樹木の成長によって大気中のCO₂を吸収し、森林のバイオマスや土壌に炭素を蓄える方法です。生物多様性の保全や水源涵養などの副次的な効果も期待できますが、火災、病害、伐採などによる再放出リスクにも注意が必要です。
• 土壌炭素貯留
  農地や草地の管理方法を改善し、土壌中に炭素を蓄える取り組みです。地域や管理方法によって効果が大きく変わるため、測定や継続的な管理が重要になります。
• バイオ炭
  木材や農業残渣などのバイオマスを炭化し、土壌などに施用することで炭素を比較的安定した形で貯留する方法です。土壌改良効果も期待されますが、原料の調達や製造時の排出も含めて評価する必要があります。
• BECCS
  バイオマスを利用してエネルギーを生み出し、その過程で発生するCO₂を回収・貯留する方法です。バイオマスが成長時にＣＯ₂を吸収しているため、回収したＣＯ₂を長期貯留できればＣＤＲになり得ます。一方で、土地利用やバイオマス調達の持続可能性が重要な論点になります。
• ＤＡＣＣＳ
  大気中のＣＯ₂を直接回収し、地中などに貯留する技術です。貯留の耐久性や測定可能性の面で注目されていますが、現時点ではコストやエネルギー需要が課題です。
• 強化風化
  岩石の風化反応を人工的に早め、ＣＯ₂由来の炭素を重炭酸イオンや炭酸塩などの形で固定する方法です。自然界で長い時間をかけて起こる反応を活用する点に特徴がありますが、岩石の採掘・粉砕・輸送に伴う排出や環境影響評価が必要です。
• 海洋ＣＤＲ
  海洋のＣＯ₂吸収能力を活用する方法です。海洋アルカリ度強化、海洋直接回収、沿岸強化風化などが含まれます。大きなポテンシャルが期待される一方で、海洋生態系への影響やＭＲＶの難しさについて慎重な検討が求められます。

企業がCDRを理解しておくべき理由

企業がCDRを理解しておくべき理由は、CDRが今後のネットゼロ戦略やカーボンクレジット調達に関わる重要なテーマだからです。

ネットゼロを掲げる企業には、排出削減をどこまで進めるのかだけでなく、それでも残る排出にどう対応するのかを説明することが求められます。その際、CDRの仕組みや特徴を理解していなければ、残余排出への対応方針を具体的に描くことが難しくなります

また、高品質なCDRは今後需要が高まる一方で、供給量や価格には不確実性があります。早い段階からCDRの種類や品質の情報収集に努めるのは、将来の調達リスクを抑えるうえでも重要です。

企業にとってCDRは、単なる環境用語ではなく、ネットゼロ目標の信頼性や対外的な説明責任に関わるテーマになりつつあります。

CDRを考える上での基本的な注意点

最後にCDRに関する基本的な注意点について解説します。

まず押さえておきたいのは、CDRは排出削減の代替ではないという点です。CDRは、あくまで排出削減を十分に進めたうえで、それでも残る排出に対応するための手段として位置づけるべきです。CDRがあるからといって、再生可能エネルギーの導入や省エネルギー、燃料転換などの削減努力を後回しにしてよいわけではありません。

また、CDRにはさまざまな方法があり、その品質やリスクは一様ではありません。たとえば、取り除いた炭素がどれくらい長く貯留されるのか、除去量をどのように測定・検証するのか、実施に伴う排出や環境影響をどう評価するのかといった点は、方法論によって大きく異なります。

そのため、企業がCDRを検討する際には、単に「何トン分のCO₂を除去できるか」だけで判断するのではなく、貯留の耐久性、測定・検証の確かさ、追加性、ライフサイクル全体での排出、二重計上の有無などを確認する必要があります。

CDRは、ネットゼロ時代において重要な役割を担う可能性がある一方で、その活用には慎重な理解が必要です。企業に求められるのは、CDRを排出削減の抜け道として使うことではなく、削減を徹底したうえで、残余排出に対して信頼性の高い除去を組み合わせる姿勢です。

CDRについては、弊社でも引き続き最新情報の収集に努めてまいります。

参考文献

IPCC AR6 WGIII, Carbon Dioxide Removal Factsheet IPCC_AR6_WGIII_Factsheet_CDR.pdf